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歯列矯正には健康保険は適用になる?

矯正歯科治療は、自由診療であることから保険適用外となっていますが、指定された条件に当てはまる場合には保険適用の範囲で矯正歯科治療を受けることができます。このページでは、どのようなケースの場合に保険適用となるのかを解説します。

保険診療の適用になるケース

矯正治療が保険適用となるケースとしては、下記の条件に当てはまる場合となります。

さらに、どの医療機関でも対象となるわけではなく、厚生労働大臣が定める施設基準に適合しているとして地方厚生(支)局長に届け出た保険医療機関が対象です。

このように、特定の疾患であること、さらに国に認可した指定医療機関で治療を受けるという2つの点に当てはまる場合に保険適用の範囲で矯正歯科治療が可能になります。

厚生労働大臣が定める疾患

厚生省が定める59の疾患は下記の通りとなっています。

引用元:公共社団法人日本矯正歯科学会(https://www.jos.gr.jp/facility)

指定医療機関

前述の通り、保険適用される矯正歯科治療を行える医療機関は限られたところのみとなっています。具体的には、「厚生労働大臣が定める施設基準に適合しているものとして地方厚生(支)局長に届け出た保険医療機関のみ」と定められており、どの医療機関が該当するかという点については、地方厚生局ホームページにて検索することができます。

保険適用後の費用はどのくらい?

もし歯科矯正治療が保険適用となった場合の費用を考えてみましょう。一般的に矯正歯科治療を行う際の費用は100万円ほどといわれています。この場合に3割負担の保険が適用となると、30万円ほどで治療を受けられる、ということになります。

ただし、治療費については個人差が大きく、歯の状態やどのような矯正方法を採用するのか、といった点でも変わってきますので、あくまでも参考程度に考えておくと良いでしょう。実際の費用については矯正治療を受ける医療機関での確認が必要です。

矯正歯科治療の目的によっては医療費控除の対象になることも

矯正歯科治療にはさまざまな目的がありますが、保険診療とならないものでも例えば「発育段階にある子供の成長を阻害しないようにするための不正咬合の歯列矯正」のように、年齢や矯正目的から矯正治療が必要と認められる場合については、医療費控除の対象となります。ただし、容貌を美化するために行う矯正歯科治療は医療費控除の対象とならない点には注意が必要といえるでしょう。

また、保険適用とならない矯正歯科治療は、高額医療費制度の対象とはなりません。

保険診療についてはクリニックに確認を

保険適用となる矯正歯科治療について紹介してきました。また、保険診療とはならない矯正歯科治療の場合でも、目的などによっては医療費控除の対象となることもありますので詳しくはクリニックに確認してみましょう。こちらのサイトではさまざまなクリニックを比較していますので、どこに通うかを検討する際には参考にしてみてください。

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